1801-11-1176-1/16メルマガブログ転送日米戦争仕掛け人
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短足おじさんの一言
（見出し）
2018-01-09 09:58
日米戦争 背後の仕掛人
（私のコメント）
この記事の重要なところは、話し手がアメリカ海軍の高級軍人だ、というところだ。
彼らは命を懸けて戦っているので、大儀が大事だし、戦いの意義など歴史的なことも切実だ。
下記の見解はアメリカ軍人のコンセンサスになりつつあるのではないか。
同じ様なことを空軍の軍人学者が本に書いていて、その本を持っているが、彼らはそれらを戦訓として今後を考えている。
歴史は決して過去の物でなく、将来のものなのだ。
彼らはアメリカが「謀略」によってソビエトロシアのために日本と戦わされた、それが日米戦争だ、と気が付いている。
これからは、そういう外国の謀略に乗らないためにはどうしたらいいか、研究している。
「今、私かこのことを語るのには、理由があります。なぜなら現在、アメリカは当時と全く同じ状況に置かれているからです。」
全く同じ状況とは、当時の陰謀の元であるスターリンソビエトの役割を「ムスリム」および「中国」が行っている、ということだ。
これがアメリカ軍部のコンセンサスであり、今度は騙されないぞ、と考えているのだろう。
アメリカ軍部は両者を敵と認識しているのだから、今後の展開を考えるうえで重要だ。
アメリカは軍人が非常に尊敬される国だ。
「我々愛国者は、憲法とアメリカ人の生活を守るため、トランプ大統領の下で「アメリカ・ファースト」の政策を断行するしかありません。」
軍人がトランプ大統領を支持していることは非常に大きい。
マスゴミはサヨクが支配しているから我々にはこういう情報は伝わらず、トランプ大統領の悪口やセクハラばかり報道されるが、実態は違うのだ。
（引用）
http://blog.goo.ne.jp/2005tora株式日記と経済展望
トランプ氏は無能な大統領ではない。その言動が少々型破りで理解に苦しむことが
あってもだ。就任1年目の実績からいうならば、オバマ氏よりあると言わざるを得ない。
（引用終）
引用した記事では、トランプ大統領が有能である証拠にイスラム国（ＩＳ）を短期間に壊滅させたことを挙げている。
これは軍部がトランプ大統領を応援しており、かつ大統領も軍部を重要視していることを意味している。
国家というものはどうしてできたか、というと、戦争に勝つため最も効率の良い組織を作るためだったのだ。
例えば、健康保険や年金などの社会福祉も一見軍隊とは関係ないように見えるが、国民皆兵のために作られたものだ。
国家とは軍隊だ、といってもいいのだ。
だから、政治権力者にとって軍人が積極的に協力するかどうかは非常に大きい。
日本のマスゴミだけの情報では、絶対に分からないから、こういう情報は貴重だ。
上記引用ブログでも下記の通り言っている。
「だから最近ではマスコミ対する信用度がなくなり、信用できるのは定評あるブロガーのサイトだけだ。」
なるべく信頼するブログやメルマガを読んで世の中の動きを知るのは我々弱者の防御努力だ。
ウサギの耳は長いし逃げ足は速いが、それは我々弱者の手本だ。
（私のコメント終）
（引用開始）
(前略)
今発売中のWiLし2018年2月号（ｐ230ーｐ236）にこんな記事が有った。
日米戦争 背後の仕掛人 ーー ジェームズ・Ａ・ライアン
聞き手 藤田裕行（国際ジャーナリスト）
日米開戦の必要はなかった。国の意思決定を歪める勢力には要注章
藤田裕行氏がジェームズ・ライアン氏をインタビューした記事なのだが、名前を聞いても良く分からないので、最初に両氏の略歴から。
ジェームズ･Ａ・ライアン
１９２７年､アメリカ合衆国ニュージャージー州生まれ｡米国海軍アカデミー卒業後、ＮＡＴＯ（北大西洋条約機構）第二艦聳司令官、米国海軍国連代表等を歴任。１９８５年から８７年まで米太平洋艦豚司令官を務める。
ふじた ひろゆき
一九六一年、東京都生まれ。上智大学外国語学部比較文化学科中退。テレビ局、フジオ局で海外情報の取材通訳、字幕翻訳、放送作家を担当。現在はフリーランスのジャーナリストとして日本外国特派員協会等で取材活動をしている。著書に「国体の危機」（アイバス出版）。『大東亜戦畢は日本が勝った」「戦争犯罪国はアメリカだった！』（ともにハート出版）等、ヘンリー・ストークス氏の訳書を出版。
ライアン氏はこんな略歴の方である。雑誌の写真はずい分若い時のもので、現在は90歳くらいの方。
私が注目しているのは、多分アメリカ太平洋艦隊は大東亜戦争で日本軍と直接戦った軍。おそらく歴代提督にはその時の様子や教訓が代々語り継がれてきたと思う。そんな方が今この時期に話すこと。
そんな事に大きな意義があると思ったからである。
では前置きはこれ位にして、記事全文を引用します。
尚記事ではライアン氏の言っている事と藤田氏の質問が分かりにくいので、適宜改行し、またライアン氏の話した部分は「太字＋青字」にしてあります。
日米戦争 背後の仕掛人 ーー ジェームズ・Ａ・ライアン
聞き手 藤田裕行（国際ジャーナリスト）
日米開戦の必要はなかった。国の意思決定を歪める勢力には要注章
ーー今日のアメリカがどのように機能しているかを理解するためには、第二次世界大戦の前まで遡る必要があると主張されていらっしゃいますね。占領下での言論統制や、ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムによる洗脳を受けた日本人の多くが、大東亜戦争は「侵略戦争」で、東條英機らいわゆる「Ａ級戦犯」が本当に戦争犯罪人だと思っている。
ライアン ソ連とルーズベルト大統領の関係について知ることで、日米開戦の経緯についての正しい認識を得ることができます。ルーズベルトは、「ダム」を放流したかのように、ソ連の工作員をアメリカの政府機関に潜入させてしまいました。
ーーー当時の日本も同じような状況でした。
ライアン そうですね。日本もソ連の工作に翻弄されていました。例えば、ソ連のスパイだったソルゲが、日本の内閣に大きな影響を与えていたのもその一例といえます。
アメリカでも、国務省内にはアルジヤー・ヒスのようなソ連のスパイが暗躍していました。同じくスパイの財務省のハリー・デクスター・ホワイトは、日本に対する経済制裁のシナリオを描き、実行した人物です。ホワイトの経済制裁は、「挑発」というレベルを超えており、とても主権国家が許容できるものではありませんでした。
アメリカ、イギリス、オランダが太平洋に持つ権益を日本に攻撃させるというのが、スターリンの目標であったと考えられます。
－―大東亜戦争は日本の真珠湾攻撃によって始まりましたが、日米が戦争をするようコミンテルンに仕組まれた背景があったということですね。
ライアン ご存じのように、当時アメリカは、三一二という暗号解読機を開発し、日本の暗号［紫］の解読に成功していました。これにより、アメリカは日本が真珠湾に先制攻撃を仕掛けてくることを察知できたのです。
その情報は、十人ほどの政権幹部に共有されていました。大統領はもちろん、スチムソン陸軍大臣、ノックス海軍大臣、マーシャル陸軍大将、スクーグ海軍大将などの陸海軍の幹部、そしてハル国務長官です。
ところが、アメリカ太平洋艦隊の本拠地ハワイの太平洋艦隊司令官のキンメル提督やハワイ防衛のトップだったショート陸軍中将には、真珠湾攻撃の情報は、全く伝えられていなかった。
－－ルーズベルト政権の首脳部は、日本による真珠湾攻撃を掌握していました。あえて日本に攻撃させ、反戦的だったアメリカの世論を変えようとしたのです。
ライアン ルーズベルト政権の行為は、海軍、陸軍、ひいては国家に対する裏切りでした。
駐日米国大使のジョン・グルーは、戦争を回避しようとしていましたし、天皇は近衛文麿首相に、戦争を回避すべくルーズベルト大統領と会談を設けるよう命じました。
野村吉三郎駐米大使は、事態打開のために近衛首相とルーズベルト大統領の首脳会談をアメリカ国内で設定しようとしていましたが、それを妨害したのがソ連の工作員でした。
イギリス、アメリカ、オランダと日本が開戦すれば、ドイツの侵略を受けたソ連は二正面で戦争をしなくて済む、というのがスターリンの思惑だった。
この時もし、日米で和平が実現できていたならば、真珠湾攻撃は起きなかったでしょう。アメリカの政府 中枢で暗躍するソ連の工作員がルーズベルトに働きかけ、「蒋介石を助けなければならない。そうでなければ、アメリカが信用を失う」とルーズベルトに信じ込ませた。
ーーレーガン政権で太平洋軍司令官を務められたライアン提督が、そのような歴史認識を示されるとは、感慨無量です。
日本では、「先の大戦は、日本の侵略戦争だった」という占領軍のプロパガンダが、まるで真実であったかのように教科書で教えられ、メディアも国会も政府も、その誤った認識に立っており、嘆かわしいです。日本人も、いい加減に「東京裁判史観」の洗脳から解き放たれなければ、真実を知ることができません。
ライアン ソ連の工作活動は、グローバリズムにも影響を与えました。具体的には、国連やＩＭＦ（国際通貨基金）などを輝かしいものとして賛美し、グローバルな社会主義体制の構築を目指したことが挙げられます。ＩＭＦを創設したのは、共産主義者だった財務省のハリー・デクスター・ホワイトです。
－－グローバリズムの背景には、そんな思想が潜り込んでいたのですね。
ライアン 実は、終戦前の一九四五年に日本が和平提案をした時にも、こうした連中が暗躍し、戦争を引き延ばしていました。
日本はバチカン、ソ連など、五つのルートから和平提案をしていました。ところが、スターリンは和平など全く望んでいなかった。
一九四五年二月のヤルタ会談の二日前、マッカーサーは四十ニページの覚書をルーズベルトに送っていました。そこには日本側の和平提案が含まれていたにもかかわらず、ルーズベルトはそれを拒否したのです。ルーズベルトは、何千というアメリカ兵の命を犠牲にしたのみならず、さらに多くの日本人の命をも奪ったのです。
二月の時点で、日本側の和平提案を受け入れていれば、東京大空襲も、沖縄戦も、硫黄島の戦いも、広島・長崎への原爆投下も起こることはなかった。
二月にマッカーサーがルーズベルトに送った日本の和平提案は、八月にトルーマンが受け取った和平提案とまったく同じものでした。もう一度言いますが、最初に日本側から和平提案が出されたのは、一九四五年の二月ですよ！
ヤルタ会談によって、スターリンはアジアでの支配力を強めました。そのことが、その後の朝鮮戦争、そして冷戦時代へと結びついていったのです。
今、私かこのことを語るのには、理由があります。なぜなら現在、アメリカは当時と全く同じ状況に置かれているからです。
－具体的にお話しいただけますか。
ライアン アメリカ国内に潜伏する組織の中でも、「ムスリム同胞団」に最も脅威を感じます。彼らは五十年以上前からアメリカ政府に深く入り込み、安全保障を蝕んできた。
オバマが共産主義、イスラムにシンパシーを感じていることに疑いの余地はありません。八年間に及んだオバマ政権は、反米かつ反西欧、しかし親イスラムの政権でした。
「アメリカを内部から破壊するのが目的」と明言しているムスリム同胞団は、本来テロ組織として指定されるべき存在でした。それにもかかわらず、オバマ政権の間に極端に勢力を伸ばした。だからこそ、オバマがあれだけイランに肩入れしたのです。
ーーアメリカは移民で成り立ってきた国とはいえ、国家を「内部から崩壊させよう」とするような外国の工作員や不法移民を国内で野放しにする ことは、アメリカの国益に明らかに反します。
ライアン ニ○○八年、大統領就任前のオバマが「アメリカを根本的に変革する」と宣言した時、大方のアメリカ人はその意味を理解できませんでした。
オバマ政権による売国の傾向は、オバマが二〇〇九年四月、カイロでイスラム世界へ届けた演説でも見られました。非合法のムスリム同胞団を会場へ招待し、最前列の目立つ席に参加させたのです。
また、二〇十二年九月の国連安全保障理事会で、オバマはベンガジ（リビアの都市）の崩壊に照らして、「イスラムの預言者を誹謗（ひぼう）する人々に末来はない」と言及しています。
国益を無視した戦争
ライアン リビアと戦争する必要がなかったということを、アメリカ人の大半は知りません。
－－どういうことでしょうか。
ライアン 実は、戦争が始まる前の時点で、カダフィ大佐は、すでに退位する意思があったからです。
ところが、国防省から見つかった機密テープの内容は、「ベンガジで人道危機が差し迫ったから戦争を起こした」というヒラリー・クリントン国務長官の主張を明らかに否定するものでした。二〇〇九年にオバマ政権の国務長官となったクリントンは、パリのウェスティン・ホテルでムスリム同胞団のスポークスマンであるマムード・ジブリルとのたった四十五分間の会合の後、「リビアでの戦争に踏み切る必要がある」と表明した。それは、軍や情報トップのアドバイスを１００％無視する選択でした。
司令官のカーター・ハム大将はその当時、カダフィの側近中枢と七十二時間の休戦に向けて実際に交渉していたのです。このことは、当時共和党議員だったデニス・クシニッチ氏を含む、いくつかの信頼すべき情報ソースから明らかになっています。
－－国益に関係のない戦争に、アメリカを引きずり込んだということですね。
ライアン そうです。明確に録音されています。クリントンは、アメリカの国益に関わりがないにもかかわらず、戦争を望んだのです。オバマ政権中枢の高官と大手テレビ局との癒着で、この真実は報道されませんでした。
クリントン国務長官の政策は、「テロとの戦い」におけるアメリカの立ち位置を一八〇度転換させ、さらに驚くべきは、アルカイダとムスリム同胞団が支配する武装集団へ武器の供与と物資の支援を始めたのです。これら武装集団の中には、その後ベンガジにあるアメリカ施設を攻撃し、米国大使のクリストファー・スティーブンスら四人のアメリカ人を殺害した集団も含まれています。
リビアとの戦争の間にも、オバマ政権は新たに「背後からの主導」戦略を宣言し、世界の指導的役割から降りるというサインを送った。テロが世界で相次ぐ中でのアメリカの軍事力の一方的な非武装化は、敵に塩を送るようなものです。
ーーアメリカ民主党政権のこうした「テロヘの支援」は、日本ではあまり知られていません。
ライアン オバマ政権の性格がどのようなものであったかは、筋金入りのテロリストをグァンタナモ刑務所から次々と釈放したことからも明らかです。
中東における最も親密な同盟国・イスラエルも、オバマ政権のイランとの無分別な合意により裏切られ、今や生存を確保すべく自ら計画を立てねばならない状況に直面しています。
中国の増長もオバマの責任
－－世界の平和は「バランス・オブ・パワー（力の均衡）」によって保たれているのですから、アメリカの力が弱まれば、相対的に他のパワーが強大化します。
日本国民が北朝鮮の核ミサイルの脅威に直面していることも、尖閣などを中国が実効支配しようと積極的になるのも、クリントン夫妻とオバマの愚かな戦略が原因ですね。
ライアン もちろんです。中国の過去二十年にわたる強大な軍備増強は、明らかにアメリカ海軍に照準を合わせたものです。
中国の戦略的な武装近代化計画は、三千キロメートルにわたる強化地下トンネルを含み、これは固定および移動式の核ミサイルや戦略的核弾道ミサイルの格納と、また海南島の海中・地下拠点の潜水艦基地からの通常攻撃力の作戦にまで及んでいます。
オバマ政権の時代、中国は西太平洋における覇権という核心的目的を達成する機会が間近にあると気づいてしまったのです。
－－オバマは、日本にとんでもない災厄をもたらしたものですね。
ライアン 中国は東シナ海で防空識別圏を宣言しました。全ての軍事、民間の航空機は、中国の防空識別圏内に入る前に、フライト・インフォメーションを報告する必要があるということです。
日本は、国内の民間航空機、自衛隊機双方に必要事項を無視するように命令しました。。ところが、オバマ政権はアメリカの民間航空会社に中国に同意するよう通告したのです。
防空識別圏は、尖閣諸島をカバーする空域となっています。ここは第二次世界大戦後、日本とアメリカの講話条約の一部として、日本が一九五一年以降施政管轄してきた領域です。アメリカは中国に対し、「圏内から撤退すること」を要求すべきだった。オバマ政権の曖昧な姿勢は、中国の防空識別圏拡大を助長してしまった。
ーーー「白人至上主義」を超克したかのようで、オバマに好感を持った日本人も多かったかもしれませんが、国際政治・軍事の観点からは、許しがたい「オウンーゴール」で敵の得点を増やしてしまった。
ライアン 「進歩的な社会主義」のお題目と、我々アメリカのユダヤ＝キリスト文化の上にイスラム教の普及を強いる試みとが相まって、オバマ政権は、第二次世界大戦以来、いまだかつてないほどの破滅を世界に残しました。
トランプ政権が誕生した背景には、こうした民主党政権の「反米政策」への不満があったのです。いまだにオバマは主要メディアによって支援されており、トランプはメディアから批判の嵐に晒されていますが、進歩的左翼により示された無政府主義を看過することはできない。我々愛国者は、憲法とアメリカ人の生活を守るため、トランプ大統領の下で「アメリカ・ファースト」の政策を断行するしかありません。
＜引用終り＞
記事はこんな風なのだが、ライアン氏の言っている事は正論だ。
特に今アメリカでも日本でもマスごみ、駄メディアの反政府キャンペーンが猖獗を極めている。
しかしこの傾向こそ問題なのだが、そんな事は中々分からない。ライアン提督は多分自身の経験に基づいて話しているのだろう。
そんな事を痛感する論稿なので紹介する次第です。
